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気候変化とハッキング

ejnews: 最近ハッキングされたthe Climatic Research Unit (CRU) of the University of East Anglia (UEA)東アングリア大学のE-Mailや2千件を超えるドキュメント(実際に全てを読んだ人は居るのでしょうか?)が地球温暖化デナイアリスト達を世界中で喜ばしているようですが、此処で忘れてはいけない事は12年間に及ぶ記録ですから全ての記録が簡単に1+1=2の様に単純ではない事と、マイクロクライメット(個々の限られた範囲での気象観測は地球全体の気候変化と合致しない事が多い)の記録を見て気候変化が起こっていないと言う議論は成り立た無い事です。そして若し気候変化が二酸化炭素やメタンが原因で無いとしても気候温暖化スケプティックス達が意識的か無意識にか沈黙している事実は、世界中で問題になっている化石燃料を燃焼させる事で起こっている酸性雨による森林破壊、土壌の酸化による農業生産性の低下、酸化による湖沼、河川での生物のエクスティンクション、そして空気中の過剰の二酸化炭素や其の他の化石燃料燃焼排気ガスによる海水の酸化で起こる生態系のアンバランス化が原因の海の非生産化などです。これ等の事実は地球温暖化スケプティックス達によって余り議論されていないと思いますが、彼等は寿司なんか食べないので海の生物が全滅しても一向に気にしていないと言う事なのでしょうか?

Global warming skeptics地球温暖化スケプティックス:地球温暖化を否定している人々若しくは其の原因を人為的な物ではないと考えている人々。地球温暖化デナイアリスト global warming denialistとも言う。

マイクロクライメット microclimate

化石燃料(石油、石炭、メサン ハイドレイト“メタンガス”天然ガス)Fossil fuels

エクスティンクション(絶滅)extinction


 処で、東アングリア大学のE-Mailや2千件を超えるドキュメントをハッキングした犯人はロシアの元ソ連KGBの後継団体のFSB security servicesと言う団体だそうで、若し事実だとすればアマチュアではなくプロフェッショナル ハッカーによる犯罪であると言う事です。11月17日のハッキングは先ずトルコの或るIPアドレスが何者かによって乗っ取られ其のIPアドレスを使ってUniversity of East Anglia (UEA)東アングリア大学のClimatic Research Unit (CRU)のサイトがハッキングされ、其の後ハッキングされた情報がClimate Audit blogにロシアのIPアドレスを使ってポスティングされ、11月19日此のファイルはシベリアの都市トムスクのサーヴァーにアップロードされ其の後インターネット上で世界中でコピーされ、そしてclimate-sceptic blog (ザエアーと言う温暖化に疑問を持つブログ)The AirにサウジアラビアのIPアドレスを使ってハッキングを擁護するポスティングがあったと言う経過だそうです。日本でも此処までは取り上げられていると思いますが、アメリカでいち早く此のニュースを伝えたのはUPIとウォール ストリート ジャーナルなのですが(UPIと言えばSun Myung Moonによって始められた統一教会のメディア企業News World Communicationsニュース ワールド コミュニケーションズによって買収されニュース ソースとしての中立性を疑われているのですが-------------勿論、ウォール ストリート ジャーナルはフォックス ニュース チャンネルで皆さん御存知Rupert Murdoch ルーパート マードックのNews Corporationニュース コーポレーション一部です。)--------------此処まで来ると何やら勘繰りたくなると思いませんか-----------?コペンハーゲン気候会議に狙いを定めた様で一体誰がハッカーに御金を払ったのだろうか?ロシア政府?其れとも化石燃料で御金儲けをしている国家、企業、団体、個人?????そう疑いたくなりませんか?
 そしてハッキングはアメリカでは重大犯罪なのですがその事について語っているニュースは殆ど見当たらないと思いませんか?????殺人が起こり犯人は誰かよりも犠牲者の私生活についてニュースが騒ぎ立てている様な状態で、此れも何と無く怪しいと思いませんか?

ではGlobal warming skepticsとかglobal warming denialists等と言われる地球温暖化を疑問視する団体や人々はどの様な人々でしょうか----------?

http://www.sourcewatch.org/index.php?title=Global_warming_skepticsに由れば-------


Organizational skeptics
気候変化否定若しくは疑う団体

時間が無いので団体や個人の解説は徐々に付け加えていきます。

• Australian APEC Study Centre
• Competitive Enterprise Institute (US)
リバタリアン シンクタンク。此のCETに経済援助をしている組織は、Scaife Foundations, スケイフ財団(メロンの子孫)Exxon Mobil エクソンモービルthe Ford Motor Company Fund, フォードモーターカンパニー財団Pfizer,ファイザー(製薬会社) そして Earhart Foundationエアハルト財団。( 右翼保守的研究者やシンクタンクに財政援助をする財団 Friedrich von Hayek等も資金援助を受けた。)其の他の保守企業、財団等。
• Doctors for Disaster Preparedness
• Exxon-Funded Skeptics
• Friends of Science (Canada)
• George C. Marshall Institute (US)
• Global Warming Policy Foundation (UK)
• Heartland Institute (US)
自由市場経済資本主義(ネオリベラリズム資本主義)のシンクタンク。京都議定書に反対。GMOに賛成。公共事業の民営化、健康保険業界の規制緩和に賛成。ExxonMobil エクソンモービルに加えてCharles G. Koch Charitable Foundation、チャールズG.コーク慈善財団Walton Family Foundation、ワォルトン家財団(ワォールマート)Scaife Foundationsスケイフ財団(メロン)等の種々の右翼財団からの資金援助を受けている。
• Institute of Economic Affairs (UK)
ロンドンの右翼シンクタンク。ハイエク等の市場経済主義をプロモートする。
• Institute of Public Affairs (Australia)
• International Climate Science Coalition (NZ)
• International Policy Network (UK)
• Lavoisier Group (Australia)は
(Western Mining Corporation (WMC)ウエスタンマイニングコーポレーション(WMC)南オーストラリアのオリンピックダムウラニウム鉱山 等を経営。The Centre for Independent Studies (CIS)、Institute of Public Affairs (IPA)等の右翼シンクタンクに資金援助。)の重役Ray Evansによって設立されオーストラリアの鉱山業界と密接な関係がある。
• Natural Resources Stewardship Project (NSRP) (Canada)
• New Zealand Climate Science Coalition
• Scientific Alliance (UK)
• The United Kingdom House of Lords Select Committee on Economic Affairs
• NZ Center for Policy Research (NZ) [4]
• New Zealand Climate Change Coalition (NZ) [5]

Individual skeptics
気候変化を疑う若しくは否定する個人


• Don Aitkin
• Dennis Avery
Hudson Instituteハドソンインスティテュートと言う非常に保守派のシンクタンクの国際食糧問題部の部長。
• Sallie L. Baliunas
1998年~2001年Western Fuels Association (WFA),ウエスタン燃料協会と言う石炭を燃料とする電力会社団体によって設立されたGreening Earth Societyグリーン地球協会の科学アドヴァイザー(石炭の煙モクモクのグリーン地球です。)
• Tim Ball
Natural Resources Stewardship Project (NRSP),と言う電力業界のロビーに影響を受けているとされるカナダの団体の顧問会員。
• Robert C. Balling
1998年~2001年Western Fuels Association (WFA),ウエスタン燃料協会と言う石炭を燃料とする電力会社団体によって設立されたGreening Earth Societyグリーン地球協会の科学アドヴァイザー。エクソンモービルやブリティッシュ石炭会社等から$408,000の研究費を過去10年間に受け取っている大学教授。
• Glenn Beck, CNN TV
CNNからFOXに移った私のブログでも紹介した事の或るどうしようもない人。イギリスの有名なスーパーマーケットがグレンベックが原因でFoxNewsでのコマーシャルを拒否した。
• David Bellamy
• Robert (Bob) Carter
Institute of Public Affairs (IPA)と言う企業から経済支援を受けているオーストラリアの右翼シンクタンクのメンバー。ジェームスクック大学の研究員。
• Ian Castles
Institute of Public Affairs (IPA)と言う企業から経済支援を受けているオーストラリアの右翼シンクタンクとシドニーに本拠を置くネオリベラル経済主義で保守シンクタンクCentre for Independent Studies (CIS)のメンバー。
• John R. Christy
• Ian Clark
• Alexander Cockburn
• Martin Cohen, and philosophical objections to the global warming theorists
• Joseph D'Aleo
• Martin Durkin
• Paul Driessen
• David Evans
• Ray Evans
• George Fox
• Robert Giegengack
• Bill Gray
• Chris Horner, the author of "Politically Incorrect Guide to Global Warming
• Sherwood Idso
• Andrei Illarionov, chief economic adviser to Russian Federation President Vladimir Putin
• James M. Inhofe
• Aynsley Kellow
• William Kininmonth
• Czech president Vaclav Klaus
• Lord Lawson
• David Legates
• Marlo Lewis, from the Competitive Enterprise Institute;
• Richard S. Lindzen
• Bjorn Lomborg
• Stephen McIntyre
• Ross McKitrick
• Patrick J. Michaels
• Alan Moran
• Alan Oxley
• Garth Paltridge
• Tim Patterson

 少なくと上記の数だけ存在しているとの事です。其の中の1つ、Exxon-Funded Skeptics石油会社エクソンによって資金援助を受けている若しくは設立資金を受けた地球温暖化スケプティックスと呼ばれている団体は
http://www.sourcewatch.org/index.php?title=Exxon-Funded_Skepticsによれば---------


The Exxon corporation has long been involved in creating confusion regarding global warming and the creation and funding of Global warming skeptics.
エクソンコーポレーションは長期に亘り地球温暖化についての惑わされる様な状況を作り出す行為と地球温暖化を否定しているグループ創設と資金援助に関係していている。

A study by the US Union of Concerned Scientists reports that ExxonMobil funded 29 climate change denial groups in 2004 alone. Since 1990, the report says, the company has spent more than $19 million funding groups that promote their views through publications and Web sites that are not peer reviewed by the scientific community. [1]
米合衆国のUnion of Concerned Scientists(“懸念している科学者達の連盟”と言う名前の団体)によって為された調査ではエクソンモービルは2004年だけでも29団体の気候変化否定団体に資金援助していて、調査報告は1990年以降エクソンは科学者間の専門家による評価を受けていないこれ等の団体の視点を出版やウエッブサイトで広めている団体資金援助に1千9百万ドル以上を費やしている。

See exxonsecrets.org for fact-sheets on funding recipients.
資金援助を受けている団体の目録をexxonsecrets.orgと言うサイトで見て下さい。

During 2002, ExxonMobil donated $5.6 million to public policy organizations which share its agenda, either on climate change denial or general extreme free market advocacy. These included: [2]
2002年、エクソンモービルは560万ドルを気候変化を疑っている団体か若しくは一般的に極端な自由市場経済主義提唱団体等のエクソンモービルの目的を分かち合う社会政策を扱う団体に寄付している。これ等は下記を含んでいる。
• Acton Institute, ($30,000)
キリスト教の教義に沿った自由市場経済資本主義団体。環境保護に反対し京都議定書に強く反対している。
• American Enterprise Institute for Public Policy Research ($200,000)
共和党と繋がりの深い自由市場経済資本主義を提唱する保守シンクタンク。タバコ企業からの経済的支援を受けたり、水利権の民営化提唱や2007年の国連気候変化パネルの報告書に対する否定的記事を書く科学者に1万ドルの褒章を提案する等で有名。レーガン大統領は1988年当時最も影響力のある保守シンクタンクとして絶賛している。
• Atlas Economic Research Foundation ($50,000)
• Cato Institute ($30,000)
Kochコーク(コック)家によって資金援助され創設された最も影響力のあるリバタリアン主義のシンクタンク。ケイトーインスティテュートは其の他の数々の同様な保守組織に経済支援を行っている。自由市場経済資本主義やソシアルダーウイニズム的基本思想で有名。
• Center for Strategic and International Studies ($145,000)
• Committee for Economic Development ($75,000)
• Competitive Enterprise Institute ($405,000)
• Foundation for American Communications ($175,000)
• Frontiers of Freedom ($233,000)
• George C. Marshall Foundation (90,000)
• Reason Foundation ($50,000)
環境保護法に反対するリバタリアンシンクタンク

In October 2006, two US Senators, Olympia Snowe, (R-Maine), and Jay Rockefeller, (D-W.Va.) wrote to ExxonMobil's chairman and CEO Rex Tillerson, asking that it "end any further financial assistance" to groups "whose public advocacy has contributed to the small but unfortunately effective climate change denial myth." The Senators singled out the Competitive Enterprise Institute and TechCentralStation as such groups. They wrote that "we are convinced that ExxonMobil's long-standing support of a small cadre of global climate change skeptics, and those skeptics' access to and influence on government policymakers, have made it increasingly difficult for the United States to demonstrate the moral clarity it needs across all facets of its diplomacy".
2006年10月、2人の米合衆国上院議員オリンピアスノー議員(メイン州選出共和党)とジェイロックフェラー議員(ウエストヴァージニア選出民主党)はエクソンモービルの会長兼CEOレックスティラーソンに対し『少数派ではあるが残念ながら効果的な気候変化否定神話と言う社会政策提唱する団体に対するこれ以上の経済的支援を中止するべきだ。』と要求する書状を送った。此の2人の上院議員はCompetitive Enterprise Institute と TechCentralStationと言う団体をその様な例として槍玉に挙げている。『世界気候変化を疑問視する少数の中心的団体へのエクソンモービルの長期に亘る支援と、それらの気候変化を疑問視する勢力の政府政策決定機関への繋がりと影響力が米合衆国の外交の多様な側面に対して必要な米合衆国の倫理的に明確な立場の提示を益々困難にして来たと確信するに至った。』と彼等(此の二人の上院議員)は書いている。

---------と言う事だそうです。この様に地球温暖化否定団体は企業か資本家によって資金援助を受けていると言う事のようで、然も大企業や超富豪によって資金が出されている団体は他の多くの右翼シンクタンクの創設に資金援助や経営資金援助をしているので右翼シンクタンクやインスティテュートや財団等と呼ばれる団体は非常に数が多くメディアや政治に多大な影響力を持っています---------------然し如何してこの様な右翼団体が気候変化否定や気候変化に疑問を持つ社会運動に大資金をついやするのでしょうね-----------?
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COMMENTS

No title

私は道家的やAgnostics的に考えて人間の能力には限りが有り科学で回答がでたと思っても其の回答が現時点で実際正しいのか間違いなのか分からないと言っているのです。然し、動物は我々の目の前で死に続け農薬として使われる殺虫剤は基本的に神経細胞を機能させなくして害虫を殺すのですが、其の殺虫剤は河川や海に流れ込み地球全体の環境に影響していると考えるのは当然の推論ではないでしょうか?勿論、正しい回答では有りません。然し健康保険や火災保険と同様危険が存在すると分かっている場合保険をかける様に、農薬の使用を制限する行為は馬鹿馬鹿しい事だと私は思いません。同様に何かの理由で気候変化が起こっている場合二酸化炭素を不自然に増やす行為を制限する事は保険契約と同じ論理的行為ではないでしょうか?
 科学も現在の所、宗教と余り変わらないと思います。今のところ------------------ですが--------。
 コメント有り難うございます。

ぬるま湯のカエル

いつも圧倒的な情報で回答いただくので恐縮しております。挙げていらっしゃる例は、科学で得た知見なので、科学で答えが出ないというのは矛盾しております。想像力の欠如だと言われればそれまでですが、示されている事は仮説に過ぎないと思います。
最後の審判という言葉を使ったので、キリスト教を持ち出されていますが、世界の終わりを唱える宗教という意味です。
人類は、火のかかった鍋のお湯の中のカエルみたいなものでしょうか。火の事さえ知らなければ、今が適温で良い案配と、そのうち沸騰して死んじゃう事は想像出来ません。でも鍋からも出れません。

YSJournalさん

現在地球は前代未聞の生物種大絶滅の真っ只中でCretaceous–Tertiary extinction event、Triassic–Jurassic extinction event、Permian–Triassic extinction event、Late Devonian extinction、Ordovician–Silurian extinction eventの様な自然の変化で起こった過去の絶滅ではかなりの期間の間に地球の環境が変化し、酷い場合は80%以上の地球上の生物が絶滅したとの事ですが、現在進行している絶滅は其のスピードがトンでもない短期間の内に起こっていて人類の野生動物の領域への侵害や害獣や害虫として絶滅に追い込まれた各地域の狼の様な肉食獣、アメリカでのインデアンの食料を取り除く為のバッファローの殺戮(殆ど絶滅寸前に追い込まれた)や白人移民の始まった頃には何十億羽も生存していたと推定されているpassenger pigeonの様に食用として1910年代までには絶滅に追い込まれた野生種もいます。人類社会の産業革命と同時進行しているようです。1960年~2000年間に世界人口は2倍となり、その間野生動物は平均30%減少し海生鳥類は1995~2005年間に30%減、陸生生物は25%~28%減、等の統計だそうです。此れは恐竜の絶滅よりも早い速度で起こっていると言われています。
 兎に角、人間の活動環境破壊には原因してはいない。オゾン層の破壊と其れによる紫外線量の増加も起こってない。世界中でデッドゾーンと呼ばれる生物の住めない海域も存在しない。産業革命以降海をゴミ捨て場として使用してきた事が原因で魚類や海生哺乳動物や鳥類への水銀や他の科学物質汚染も起こっていない。現在海水にはプランクトンよりもプラスチックやビニールの破片の方が多く含まれていると言う事も全くの作り話。若し問題があったとしても個々の問題は局地的で、紫外線増加による植物の成長のバランスの変化なんか科学的ではない。アメリカの殆どの都市水道水の成分を調べると避妊ピルの人工ホルモンに始まり種々の農薬等の化学薬品が含まれていると言う話も嘘。等々(この様な問題は数えると切がありません。然し全て局地的なのでしょうね!)と言う事なのでしょうか?
 人間の科学はマダマダ原始的な状態で科学では答えは出ないと思います。そして科学で議論をしている間にイースター島の住人の辿った悲劇を全人類が経験する可能性があるのです。
 処で、宗教と言えば、アメリカでは共和党と特定のキリスト教宗派が関係が深いようですが、痩せても枯れてもキリストと言う名を使うなら聖書に忠実に生きるべきだと私は考えるのです。創世記には神は動物を創造し満足した後人間を創造し、『動物を支配せよ』と人間に命令した後『見よ、全地に生える、種を持つ草と種を持つ木実をつける木を、全てを貴方達に与えよう。其れが貴方達の食べ物となる----------------!』つつつつ................つまり!神は人間をヴェジタリアンとして創造したのです!!!!!!!!!!彼等の中にヴェジタリアンがどれだけいるのでしょうか?
-----------------と言う事やら何やらで、神の創造した地球を破壊している彼等はキリストの名を使う偽善者だと私は考えています。
何時も刺激的なコメント有り難うございます。

科学がなければ宗教では?

私は、誰にもコントロールされておりませんが(と思っているのは自分だけかなー?)地球温暖化については、昔から懐疑的でした。
環境破壊については極地的な現象という感覚しかありません。(想像力の欠如!?)
人類の営みの地球への影響が本当に有るのか、有るとしたら人間が近い将来生きて行けない程なのかを科学的に解明するしかないでしょう。でなければ、環境問題,気候変化問題は、最後の審判が下りますという宗教と同じになります。

YSJournalさん

記事の翻訳の内容よりも私の意見をもう一度読んで下さい。私は地球温暖化(理由はともあれ)ハッキングを単に話を進める道具として使っていて、地球温暖化よりも原子力発電のウランも含めた化石燃料の採掘時から既に自然破壊や公害を引き起こし、しかも二酸化炭素は酸性雨による環境破壊、過剰二酸化炭素による海水の酸化現象(海水のPHバランスが崩れるとどうなるのか此れも科学では種々の議論がある)をもたらし其の様な事が殆ど議論されていないのです。
 気候変化の原因に付いて科学と言う名前で議論をする事は民主党が正しいか共和党が正しいかと言う馬鹿馬鹿しい議論と同じで結局何も結論はでないと言う状態になるのではないでしょうか?(ニュートニアン物理学がアインシュタイン物理学に取って代られたように科学も変化するのです)気候変化は化石燃料の副産物かどうかよりも実際に環境破壊等の化石燃料で引き起こされている問題に注目するべきだと思います。
 其れと警察が犯罪の犯人捜査をする時、犯罪によって誰が利益を得るか考える事が常識とされていますでしょう?此の気候変化の科学と言う議論で最も得をする集団は化石燃料業界なのではないでしょうか?其れに加えて、どうしてKoch兄弟、メロンの子孫、や他の化石燃料関係の企業等によって設立され若しくは経営資金を与えられているシンクタンクや財団、又他の化石燃料に全く関係ないと思われる右翼シンクタンク、財団等が気候変化について否定をしていたり歴史的に京都議定書に真っ向から反対しているのでしょう?????
此の問題は気候変化の原因よりももっと大きな問題だと私は考えているのです。
コメント有り難うございます。

先ず、科学

研究所の発表に疑問を抱いた科学者が、イギリスの情報公開法に基づいての開示要求を研究所が拒んでいた事実もあったり、内部告発だったのではという噂もあります。
そんな事より大事なのは、どのようなデータでどのようなモデルを用いる事で、地球温暖化という結論に達したかという事です。科学の話が先ではないでしょうか?

http://www.eyeblast.tv/public/checker.aspx?v=GdaGkUIrDk

zen9youさん

右翼資本家や企業、其れ等によって経済援助を受けているシンクタンク、財団等はお金の為に働く科学者、ジャーナリスト、政治学者等を常に配下において利用しているのです。古くはロシア帝国の末期に帝国ロシア政府が偽の共産党系労働者組合を設立し彼等を経済的に支援し、それによって反帝政主義者の情報を集めたり議論を撹乱していた陰謀が歴史的に知られています。現在の化石燃料によるエネルギー議論も全く同様の状態で、科学と言う名の下に多くの庶民が混乱させられているのです。
 化石燃料は採掘時から環境破壊の元凶でアメリカではマウンテントップマイニングといって炭鉱を掘るには時間と費用、がかかるので山全体を削り取る方法が取られているのです。アメリカの企業が何億年もかかって創造された土壌に依存する生態系が大きな山を完全に取り除きしかも石炭やウラニウム、亜鉛、銅等を採掘する為に削り取られた不必要な土壌を規制なしに元の山の隣に廃棄する事で地下水、生態系等を徹底的に破壊しているのです。アメリカでの石炭採掘はヴァージニア州等の自然の豊かな地域で行われていますが、其処の住人は水源が石炭採掘の廃棄物によって汚染され飲料水を配給の水か店で買うボトル入りの高価な水に頼らなければならない状態になっています。それでも石炭採掘会社の持ち主や株所有者は御金持ちになっているのです。
 良く原子力発電業界が気候変化議論の裏で糸を引いているとの陰謀論が聞かれますが原子力発電業界は偶々の偶然のチャンスを利用しているだけで、若し原子力発電の燃料を製造する為には石炭や石油の化石燃料を使用する発電よりももっと多くの二酸化炭素を発生させると言う事実を知っているのなら原子力発電が元々気候温暖化プロパガンダと言われる陰謀説の背後に居るはずの無かった事が理解出来るのです。原子力発電業界は状況を利用しているだけなのです。
 私はレーガンが大統領だった時代からアメリカでアメリカをを見ているのですが、右翼資本家によって資本援助されている右翼保守シンクタンクや財団の影響力はアメリカだけでなく世界中の庶民の意見に影響を与えているのが歯痒い程見えるのです。
 現在、自然の力を利用するエネルギー源での発電は若し世界中の国々が本気になれば十分に化石燃料の代替手段として機能するのです。(勿論、庶民が電力使用の節約に協力しなければならないのですが)100年前の生活は電力は現在の使用量と較べると無いも同様だったのですが当時の人間にとっては普通だったのです。
兎に角、 先ず我々は地球温暖化や気候変化の議論の前に、石炭、石油、ウラニウムの採掘によって被害を受けているアメリカ原住民、バージニア州の田舎の無知な白人人口、南米やアフリカの原住民の居住区の自然が白人国家の採掘企業により徹底的に破壊され原住民の子供達が癌や其の他の病気で残酷な死に至っている事実を忘れてはならないと思います。多数派の為に弱者と言う少数派を犠牲にする事は道家思想の影響を受けている私としては非常に不自然だと思うのです。仏陀やキリストも無知な弱者の為に教えを説いたと思うのです。
コメント何時も有り難うございます。
 

No title

そうですね、どちらがどうのと言えるほどに調べているわけでもありませんし、分からないことばかりだと言えます。しかし、地球温暖化が二酸化炭素悪者説を立て、単に原発を推進するだけでなく、これから開発していくべきアフリカの国々などの発展途上国の化石燃料の使用まで抑制させて、いわゆる南北問題の固定化を図ろうとしている点や、この二酸化炭素排出量を債券化して金融取引(昨年のリーマンブラザーズ倒産によって簡単にはできなくなったようですが)をするなどということにまでなるとやはり疑問点ばかりだと感じてしまいます。

地球温暖化否定論者たちの裏もあることでしょう。COP15で、座り込みデモをしているようですが、あの多くの人たちもある意思によって扇動され、一つのプロパガンダの一環なのでしょうか?

和久希世 さん

シグムント フロイトの甥エドワード バーネイの著書“プロパガンダ”の時代から民衆の意見をコントロールする手段の一つとして、企業や政府を支配している集団について否定的な科学調査結果がでた場合其れに反対する意見をメディアで流し民衆の意見の撹乱をする事が有効な手段とされています。アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリアでは此の手段が保守シンクタンクや右翼財団等によって巨額の資金を後ろ盾に大規模に行われている事が問題を複雑にしている様に見える原因だとされています。実際右翼保守シンクタンクや財団の数は非常に多く、彼等は政府やメディアに影響力が強く気候温暖化だけでなく原子力発電、GMO,化学薬品、公害、社会健康保険等について民衆の意見を撹乱させる研究報告書などを発表したり他の保守右翼団体の経済支援等を行っています。
 彼等の目的は金銭的利益と支配で、其の為なら人口の大半の民衆と呼ばれる人間集団や地球自体の環境に対してネガティヴな効果が結果として現れても必要悪位に考えているのです。例えば原子力発電所の様な“迷惑施設”田舎の人口の少ない地域に建設する。何故なら多数者の為には少数者の犠牲は当然であると言う思考。
 話が逸れましたがアメリカに限っては気候変化についての市民の意見は右翼資本層に経済的に援助されている右翼シンクタンクや財団のプロパガンダでコントロールされているようです。悲しい事です。
コメント有り難うございます。

No title

環境問題と言うのは、ややこしいですね。
原発を普及したい人達はCO2原因説を、やたらと吹聴するし、
化石燃料を売り込みたい人達は、CO2原因説を否定したがっているようですね。
でも、どちらも環境にとっては、どっちもどっちと言うくらいに良くない事は、分っているはずなのに、
反対派をやっつける事で、自派のやりたい事が容認すべき事と、人々が勘違いする事を狙っているような気がします。

こうやって、環境対策が疎かにされ続けて行ったら、
どういうことになるかについては、あまり悩まれないようですね、どちらの推進者達もスポンサー達も・・・・・

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